前回書いた（株と国内債券だけの）クローズドマーケットでは、おそらく逆相関が成立し、分散投資がうまく機能していたと思われます。
そしてそこに、せいぜい海外債券系のファンドが加わった段階でも何となく分散投資の意味がなくもなかったのだと思います。
思われます…というのは、投資信託どうしで相関係数をとろうとしても、10年以上長持ちする投資信託が非常に少ないために、きちんとしたデータどりができないんです。
3500本存在する投信のうち、10年以上存続したものが370本、そしてそのうち（せめて）100億以上の資産規模があるものは、なんと69本しかありません。（これでどうやって長期投資をするのかしらん？）
ＤＣモデルで使っている「東京海上セレクションＴＯＰＩＸ」と、同じシリーズの「セレクション外国債券」が、2001年ころのデータが存在するので、これで年ごとの相関係数を割り出してみました。
http://www.core-net.jp/img/20091221.gif
下部に年ごとの相関係数を入れておきましたが、まあせいぜい、サブプライム問題が発覚するまでは「どちらかというと逆相関…かな？」という感じでした。
しかしこれも、外国債券ファンドが資産の半分を欧州に入れているため、完全にユーロ高とリンクしており、日本株との相関関係というよりは、たまたま（ユーロ高で）日本株が下げる時にも基準価額が上げていた…そういうことだと思われます。
そして、2007年の後半からサブプライム問題により、世界のマーケットの（ゴールド以外の）全資産が完全なる正相関を形成しました。
このサンプルの数値も、0.55、0.53 ですから、まったく分散投資効果がなかったことがあらわされています。
このように、デリバティブで増幅され、またそのマーケットサイズの増減が価格形成の主因となり、投資先がここまで多様化した現代では、資産同士の相関関係など成立しない…すわなち、分散投資の効果になど期待してはいけないということだと考えます。
続く
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